ポジションを持ったのはいいけれど、相場に対する予想が外れて、価格が予想とは反対の方向に動くと、損失を被ることになります。

このとき、決済するまでは「評価損」ですが、取引の終値の段階で評価損が取引本証拠金基準額の50％を超えると、投資家は本証拠金の半分を追加入金しなければなりません。

このような仕組みのことを「追い証拠金制度」といいます。

そして、この「追証」が発生すると、翌日の正午までに不足額を入金する必要があるのですが、それ以外の選択肢として、本証拠金を維持できる水準まで建玉を縮小する、あるいは決済して損失を確定するという方法もあります。

なお、一度追証が発生すると、次は本証拠金を下回った時点で即、本証拠金を維持するための入金が必要になります。

ちなみに、この追証については、仕組みが複雑なことからいつ発生するのかわかりにくいということで、日本商品先物振興会では追証制度を見直し、2009年以降は新制度を導入する方針を打ち出しています。

2008年1月末より全商品を対象に、一定額を超える損失の発生を防ぐことを目的とした「ロスカット取引制度」が導入されています。

このロスカット制度とは、あらかじめ決めておいた損失額に達成した時点で、自動的に商品取引員が事前に決められた方法で反対売買する、すなわち建玉を手仕舞う取引手法のことです。

当然のことながら、反対売買すれば損失が確定しますが、それ以上の損失の拡大を防ぐことができます。

なお、具体的なロスカット制度の内容については、商品取引員により異なります。

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